事故車の場合修理と売却、どちらがお得？

突然の事故によって、クルマの大幅な修理が必要になってしまった場合、修理をするべきか、売却するべきか、悩んでしまうこともあるかと思います。

この記事では、どちらの選択が正しいかを検討する際のポイントについてお伝えします。

修理か売却か判断するポイント

ご自身のクルマが事故車（「修復歴」ありの車）になってしまった場合には、「修理する」か「売却して乗りかえる」という2つの選択肢があります。

どの選択が適切かを判断する場合は、お車の破損状況や、ご自身が加入している任意保険の契約内容、クルマに対する愛着度によって変わります。

どの程度の修理が必要か

車体のフレーム部分の修理が必要な場合

クルマの破損が大きく、フレームが歪んだりしているような場合には、クルマを廃車専門の買取業者に売却し、買い替えるのがよいでしょう。

フレーム部分の修理には、100万円を超えるような高額な費用が修理費として必要になることもあります。

また、仮に修理したとしても、その後いろいろな不具合が発生する可能性が高まり、ずっと乗り続けられるかはわかりません。

さらに、クルマの骨格部分まで修理をするような場合、修復歴がつくことになるので、買取時の査定額は修復歴がない車と比較して、20％～50％に減額されてしまう可能性があります。

以上の理由から、車体のフレーム部分の修理が必要になるような場合には、クルマを廃車専門の買取業者に売却することをおすすめします。

車体のフレーム部分の修理が必要ない場合

一方、車体のフレーム部分に異常がない場合は、修理費は安く抑えられます。

例えば、バンパー交換やドアの修理であれば、20万円程度で十分に可能です。

また、修復歴もつかないので、のちのちの査定にも影響することはありません。

車体のフレーム部分でなければ、修理して乗り続けてもいいかもしれません。

保険金はどのぐらい受け取れるか

次にポイントとなるのが、保険金はどのぐらい受け取れるのか、という点です。

修理の金額が高額になる場合には、保険が適用になる場合が多いです。

このとき、先方の過失の割合が高ければ、修理の金額が高額であっても相手に保証してもうことができます。

反対に、自分の過失の割合が高い場合には、当然のことながら、相手方への補償が必要になります。

過失の割合に加えて、任意保険への加入の有無によっても、受け取れる保険金は変わります。

任意保険に加入していれば、クルマの修理費用も補償されるので、売却したあと乗りかえるという選択肢も検討できます。

注意が必要なのは、車両保険を適用すると、保険の等級が3等級ダウンしてしまう点です。

10万円～30万程度の修理で保険を適用すると、逆に保険料金が値上がりし、結果的には損をしてしまう事があります。

クルマに対してどれぐらい愛着があるか

ご所有のクルマにどれぐらいの愛着をもっているかも、修理をするか乗りかえるかを判断するポイントになるでしょう。

大切に乗ってきたクルマであれば、高い修理費を払ってでも乗り続けたいと考えるのは自然なことです。

一方、古い年式のクルマや走行距離が10万キロ以上のクルマに乗っていて、以前から乗りかえを検討していたようなら、売却するタイミングと考えることもできます。

事故車を売却する時の3つの注意点

最後に、修理した事故車をのちのち売却するような場合、注意が必要な点について、お伝えします。

まず、事故歴に関しては隠さず正直に申告しましょう。

隠していて、あとでバレたりすると印象が悪くなり査定にも影響しかねないので気をつけましょう。

また、買取りの査定は減点方式で行われます。へこみ程度なら数万円の減額です。

板金したところで板金代の方が高くついてしまうケースもあるので、修理せずにまずは査定してもらいましょう。

骨格に関わる部分の破損に関しては、査定額に大きな減額がある可能性があるので、事前に知っておくと査定の際に驚かないで済みます。

最後に、ローンが残っている車の売却にも注意が必要です。

ローンが残っている場合、所有者はローン会社になるので、基本的には売却ができません。

例外として、ローン残額より買取り価格が上回れば売却は可能になります。

併せて、売却時に自動車税の返金がある場合は、どのようになっているか査定額の内訳を確認するといいでしょう。

まとめ

以上、ご自身のクルマに修復歴がついてしまい、事故車になってしまった場合、修理と買い替えどちらかがお得になるかを解説しました。

ポイントは、事故によるクルマの破損度と入っている保険の補償範囲、お車への愛着度です。

弊社では、一般の中古車買取業者があまり積極的でない事故車の買取にも力を入れています。

事故車のことでお悩みがありましたら、ぜひ、お電話または公式ラインからご連絡ください。